偉大な日本人(絶滅一直線?)

かつての日本人は偉大でした。しかし、現代の日本民族は、政治・経済とともに劣化中です。我々が絶滅危惧民族にならない手立てはあるのでしょうか? 以前のブログ説明 『日本人は偉大です。日本民族に誇りを持ちましょう。日本人が元気になるようなブログを目指します。日本人にも欠点はたくさんあるはずですが、そこを注視しても成長も前進もできません。自分たちの長所に気が付き、それらを伸ばしていきましょう。国内の「気になるニュース」も取り上げます。』

タグ:慰安婦問題

「R(redession、景気沈滞)の恐怖」が金融市場に広がっている。景気下降見通しで長期債券の利回りが急速に低下し、長短金利の差はグローバル金融危機当時の2008年以来10年ぶりに小さい水準になった。景気沈滞懸念による外国人投資家の売りでKOSPI(韓国総合株価指数)2100を割った。 ...

 旭日旗へのアレルギー問題、防弾少年団(BTS)の原爆Tシャツ、極め付けは徴用工訴訟での不当な判決。流石にもうネタはないだろうと思ってしまいますが、それを超えてくるのがあの国の凄さなのです。  2015年、慰安婦問題の最終的かつ不可逆的な解決が確認された日韓合意がありました。韓国政府は元慰安婦支援のために「和解・癒やし財団」を作り、日本が10億円を拠出します。ソウルの在韓日本国大使館前に設置されている慰安婦像についても移設する方向で話をしていました。 ...

 1968年、韓国社会の未来を体系的に予測して構想する公共知識人(public intellectual)の研究会として発足した「韓国未来学会」(会長=キム・ソンホ延世大学教授)の創立50周年行事が11月16日、ソウル市の光化門牙山政策研究院で開かれた。未来学会は、イ・ハンビン(1926-2004)元副首相を中心に学者、言論人、企業家、法曹界関係者など、合わせて29人が「韓国2000年会」という名で創立して以来、韓国の産業化、民主化、世界化の流れをリードする研究、討論、著述活動を展開してきた。韓国未来学会の創立発起人であるとともに第2代会長を務めたチェ・ジョンホ(85)延世大学元教授は「韓国未来学会50年、大韓民国100年」という記念講演とインタビューを通じて、未来学会創立当時の発起人らの問題意識を想起させ、現在韓国が置かれた状況に対する評価とともに公共知識人たちの課題を提示した。 ...

米国は「いわゆる慰安婦問題は日韓関係をよい関係にするうえでの最大の障害になっていたが、2015年安倍晋三首相と朴槿恵大統領との合意(首相による謝罪と日本政府による慰安婦財団への10億円=約830万ドルへの拠出)により『最終的かつ不可逆的に解決した』」(2018年10月19日公表の米議会調査局報告)と理解している。 ...

韓国の犬食文化に対しては、動物愛護団体がその断絶を求めて非難を強めている。 韓国では年間約100万匹の犬が食用として消費され、特に夏場に精がつく珍味として好まれている。 動物の権利活動家らは、犬たちをおりに押し込み、その目の前で別の犬を感電死させてから食肉処理するなど、犬を虐待した上無残な殺し方をしていると、業者らを強く非難してきた。 ...

和解・癒やし財団は2015年12月28日の韓日慰安婦合意に基づき、翌年7月に日本政府が拠出した10億円と被害者支援業務を遂行するために設立された。日本は2016年9月に財団への10億円拠出を終えた。しかし昨年12月26日に政府が韓日合意の「裏合意」を発表する前に一部の理事が辞任した。続いて今月24日に日本政府の拠出金10億円(103億ウォン)を韓国政府の予算に置き換え、日本が要求する場合は返還できるようにした。返還や具体的な執行案は日本政府などとの協議を通じて決定する。 ...

 慰安婦問題を巡る2015年末の日韓合意に基づき設立された「和解・癒やし財団」について、韓国政府が解散する方針を近く正式決定すると日本政府に伝えたことが分かった。複数の日韓関係筋が16日明らかにした。日本側は「合意の一方的な破棄だ」(外務省幹部)と強く反発。韓国最高裁が日本企業に賠償を命じた韓国人元徴用工訴訟判決で生じた日韓関係の亀裂が拡大するのは必至だ。 ...

おかしいと思いませんか? 日本人がこんなことを書くと思いますか? 実は、これ、在日韓国人・朝鮮人が記事を書いた後に、クッキーを削除してその後自動投稿しているそうです。つまり、赤字の<そう思う>を自動的に何度もクリックさせているそうです。 こういう悪知恵の働くところが、天敵バカンコク人や在日朝鮮人の特徴です。従軍慰安婦問題も、結局は強請り集り(ゆすりたかり)がしたいだけのなのです。 「日本人を貶め、金をせびる」。 典型的なやくざ行為です。 ...

日本政府が、元徴用工をめぐる韓国最高裁判決の国際法上の不当性について対外発信を本格化させたことが8日、分かった。すでに一部の日本大使館がホームページ(HP)などで周知を始めたほか、各国駐在大使らが現地の有力紙に寄稿するなど海外メディアを通じた活動も展開していく。判決が「国際秩序への挑戦だ」(河野太郎外相)との理解を広め、判決後も対応が鈍い韓国政府に国際的圧力をかけていく狙いだ。 ...

韓国KPOPグループ防弾少年団(BTS)のメンバーであるジミンが、「原爆バンザイTシャツ」を着ていました。これが原因で日本では炎上し、テレビ朝日のMS(ミュージックステーション)に出演ができなくなりました。 ...

上の画像2枚をご覧下さい。グーグルで「慰安婦像 大量生産」(25万件のヒット)の2語で検索しますと、上のような結果になります。 要するに、慰安婦問題も利権が絡んでおり、騒ぎが大きくなればなるほど大儲けする人たちがいる訳です。被害者ビジネスや貧困ビジネスにはすべて裏があります。これらの利権へのつながりを絶ちませんと、今後急速に拡大する恐れがあります。 まだまだ日本政府の対応が甘すぎます。 ...

記事に対するコメントを読んでいますと、最近ますます断交(国交断絶)を望む人が増えた気がします。それも一般人の中に増えていますからいい傾向です。 今後よりいっそう嫌韓が進めば、徐々に断交に近づくかもしれません。 ただし、政府の対応は相変わらず遅々として進みません。本当にやる気があるのでしょうか。政府関係者の「粛々と進める」という発言が目立ちますが、法律に則るやり方はほとんど効果がないです。 竹島問題や慰安婦問題を見ればそれは明らかです。 竹島は実質的に韓国が支配しています。日本政府は毎年抗議をしていますが、何ら効果はありません。国際司法裁判所(ICJ)で解決しようとしても、韓国は拒否を続けており全く前進していません。 ですから、国際法を最大限に活用しようとしても解決には至っていないのです。 慰安婦に関しても、世界への誤解は広がるばかりで悪化の一途を辿っています。 ...

上記は韓国マスコミの意見です。 韓国のマスコミレベルで、ほぼ真っ当な意見です。 それにも関わらず、 韓国最高裁は常軌を逸した判決を下しています。 やはり、韓国は異常国家です。 日本の隣国が韓国というだけで我々は不幸です。 早く断交しましょう。 それ一択しかありません。 そして、今以上に韓国を世界から孤立させましょう。 それにしても、日本政府の対応が甘すぎます。 裁判の結果は予測できたはずです。 すぐに厳しい対応ができていれば、 安倍自民党の支持率も上昇していたのではないでしょうか。 今日のヤフーコメントは長文が目立ちます。 ...

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